CDGの事業と戦略

CDGの事業

マーケティングに関わる幅広いサービス領域で事業を行っています。

「マーケティングで新しい価値を創る会社」として、お客様のニーズに応えるだけでなく、もう一歩先にある価値を考え、創り出すことを目指しています。もともとは、販売促進の一環として商品につけるノベルティ(おまけグッズ)の企画や製造などの事業で大きく成長してきましたが、ここ数年で事業領域が急激に広がり、お客様企業のマーケティングや営業活動をサポートする多様なサービスを提供しています。CDGの仕事は、一言でいうと、お客様企業の「売れる仕組みづくりと売るための戦略づくり」。現在、そのサービス領域は、大きく5つに分けられます

CDGが提供する5つのマーケティングサービス領域

プロモーション
商品ブランディング
プロモーション企画・運営商品
ノベルティグッズ製作
ツール制作
イベント、PR
デジタルプロモーション
コンテンツ
コンテンツ企画開発
ライセンス管理運用
アプリ開発
デジタルコンテンツ
プロダクト
製品、サービス開発
製造、品質管理
チャネル
販路開拓
売り場づくり
サンプリング
デモンストレーション
電子商取引の企画・運営
コミュニケーション戦略の立案と実行
コンサルティング
課題分析・提案
市場分析
売り上げ分析
マーケティング調査
企業マッチング
営業管理システムの開発

プロモーション

製品やサービスの価値を効果的に伝え、手に取ってもらえる仕組みづくりや話題づくりに関わるサービスです。
ブランディングやPRのためのイベントなどを手掛けるほか、販売促進のためのキャンペーンやノベルティグッズの企画や制作を中心に行っております。
買い物をされる方の視線に立って、企画することを大切にする“CDGならではのアイデア”が、これまで多くのお客様企業にも高く評価をしていただいてきました。また、長年の実績で構築してきた多様で高品質なビジネスパートナーとのネットワークで、どのようなニーズでも迅速に全方位から対応できる体制を整えています

コンテンツ

コンテンツとは、キャラクターや音楽、画像、ストーリーなど、コミュニケーションを行う上で効果的なメッセージとなりうる様々な情報のことです。そして、商品やサービス、またはイベントやキャンペーンなどに人気キャラクターを活用するマーケティングも、現在様々な業界・業態に採用されています。また、商品やブランドに、より関心を持っていただき、ファンとなっていただくために、ブランドストーリーや商品特徴などを効果的に発信する手法も、昨今この分野でとても注目されています。
当社は、ノベルティの製作で培ってきたコンテンツ開発や管理のノウハウを活かし、オンラインでのコンテンツ活用にも力を入れています。LINEで使われたことのある無料のスタンプは、もしかしたら当社が開発に携わったものかもしれません。

プロダクト

買い物をされる方の視点で、本当に求められるもの、欲しいと感じてもらえる商品やサービスの開発に関わる領域です。当社では、開発から製造、品質管理、納品までの全工程を一貫して受託できるよう、高品質なものづくりに対応できるパートナーも確保しています。こうしたメーカーとしての機能を備えている点では、同業他社にはない当社ならではの特長です。
例えば、ユーザーの声を取り入れながら、大手流通企業様とオリジナルのスマートフォンを開発したり、温泉施設のお土産物を他ブランドとのコラボレーションで開発したり、プロダクト開発関連サービスの対象分野も多種多様なものとなっています。

チャネル

販売先の開拓や売り場づくりなど、商品やサービスの販売チャネルに関する戦略を様々な側面からサポートする領域です。
販路の開拓や売り場提案では、メーカー企業様に代わって、当社が大手流通や専門店と交渉を行い、キャンペーンの導入や売り場づくりを推進します。
また、オンラインを活用して、お買い物をされる方と商品やサービス、またはブランドをつなぐ新たな接点の開発なども手掛けています。

コンサルティング

多種多様な業界・業態の企業にサービスをご提供してきた実績をベースに、マーケティングや営業活動に関する相談をお受けし、ソリューションのご提案を行うコンサルティングサービスを行っています。
より効果的なマーケティング活動に向けて、お客様企業の課題や事業環境を分析し、的確な解決策をご提案したり、業界を超えた他企業とのコラボレーションにより新たなビジネスチャンスを生み出すマッチングのご提案をしています。また、物流や店舗展開に関する課題や営業管理システムの開発など、販売の現場を知り尽くした当社だからこそご対応できる案件も数多くあります。

事業に関しては、事業に関するページでも詳しくご紹介しています

国内と米国に子会社を持ち、グループとしての基盤を強化しています。

CDGグループには、主体となる株式会社CDGに加え、国内に2社、米国に1社の子会社があり、いずれも連結対象になっています。

販促用ポケットティッシュの製造・販売を主な専業とする会社として設立された「株式会社岐阜クリエ―ト」は、現在、月産量約2,000万個を誇る国内有数のポケットティシュメーカーです。オンライン注文サイトP.T. STOREを運営しています。

「株式会社ゴールドボンド」は、2006年に設立された、地域産品の販売や営業を支援するマーケティング会社です。2013年に、CDGグループの他事業との相乗効果が見込めると判断し、完全子会社化する形でグループ企業となりました。地方創生が大変注目されている中、地域産品に関わる様々な支援サービスを地方自治体や企業に提供しています。

「CDG Promotional Marketing」は、米国カルフォルニア州トーランスを拠点に、プロモーションに特化したマーケティング会社です。CDGグループの今後の海外展開を見据え、2011年に現地企業を買収しました。顧客の9割以上がナショナルブランドを含む現地企業ですが、今後は、国内のお客様の米国事業のパートナーとなっていけることを目指しています。

グループ企業につきましては、会社概要のページでも詳しくご紹介しています。

CDGの戦略

“リアル×オンライン”を戦略的キーワードに、ハイブリッド型のマーケティング企業へ

CDGは、店頭においてどのように商品と消費者をつなげるかという課題に対するソリューションの提供を得意としてきました。そんな中、昨今、スマートフォンなどの携帯機器の台頭に伴い、消費者と商品やブランドの接点がリアルな店頭から、店舗の外、つまりインターネット(オンライン)の世界に移りつつあります。
こうした市場の変化に合わせ、当社が知り尽くした“リアル”と、ますます重要性を増す“オンライン”との融合を進め、ハイブリッドで対応できる次世代型のマーケティング企業として業界でのポジションを確立することを成長戦略としています。

そのために、機能面では、中核事業であるお客様企業の販売促進活動の企画・運営をはじめとして、マーケティングや営業活動全般に関わる現場本位の価値あるサービスを提供できる体制を基盤としつつ、サプライヤーネットワークの拡充を進めます。それと同時に、日々変化するデジタル技術やオンラインプラットフォームをいち早くマーケティングサービスに取り込んでいけるよう、人材や機能の面からの強化を加速していきます。

また、営業面では、お客様企業に対し複合的かつ総合的な提案を積極的に行い、デジタルマーケティングの展開を新たな案件開拓のきっかけとして、既存顧客内シェアの拡大や新たな顧客開拓を目指します。それにより、グループ全体での売上および収益の拡大を図っていくこととしています。
さらに、B2B、B2Cに関わらず、CDGが主体となるビジネス機会を模索し、新たな事業の柱を立てていくことも想定しています。

3つの強みを活かして戦略を遂行し、次なる成長を目指していきます。

CDGの強みは、「共感力」、「ネットワーク力」、「プロデュース力」です。

共感力

CDGは、常に消費者や購買者を起点にして企画をしています。共感力を働かせ、消費者や購買者を理解し、共感するところから生まれたアイデアやソリューションだからこそ、今度は消費者や購買者に選ばれるものをつくりだすことができます。

ネットワーク力

またCDGは、創業以来40年以上にわたって独自に築き上げてきた業界でもトップレベルの規模と品質を誇るサプライヤーネットワークを持っています。メーカー、IT、デザイン、コンテンツホルダーなど、1000社以上の事業者とシームレスに業務を進めることができるこのネットワークがあるからこそ、多様な課題やニーズにワンストップで、そして全方位で応えることができます。

プロデュース力

さらに、これまで幅広い業界・業態のお客様にマーケティングソリューションを提供してきたCDGには、あらゆる案件に対応できるノウハウと発想力があります。リアルとデジタルの融合、多種多様な機能の組み合わせ、企業間のコラボレーションのアレンジメントなど、ユニークな戦略を構築する目利きも備えています。

これら3つの強みを活かし、市場変化に合わせた戦略に沿って、次なる成長を目指しています。

目標とする経営指標

連結売上高200億円を目指して競争力と収益力の向上に取り組んでいます。

CDGグループでは、「連結売上高」、「連結経常利益率」を重要な経営指標と位置づけています。
強みを生かしながら、戦略を着実に遂行し、受注案件の数および規模を拡大させることで、「連結売上高200億円達成」を目標としています。
また、案件規模の拡大による生産性の向上を進め、「連結経常利益率10%」を実現していきたいと考えています。 これらの数値目標の達成に向け、今後もグループをあげて競争力および収益力の向上に取り組み、さらなる企業価値の向上に取り組んでいきます。

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